仮に住宅寿命が一〇〇年になったらどうでしょうか。いい事例がアメリカにあります。アメリカの住宅寿命の平均は一〇三年ですが、アメリカの多くの住宅はツーバイフォー（２×４）工法の木造です。厚さと幅が二インチと四インチで規格化されたサイズの木材を使って建てる壁式工法です。日本と同じように「木」を構造材に使いながら住宅寿命が約三倍にもなるのは、ツーバイフォー工法が特別に耐久性に優れているからということではあ
資産価値を高める方法−アメリカの場合... の続きを読む
照明器具とスイッチの関係です。リビングなどの広い部屋に間接照明を含めたくさんの照明器具を設けた場合、スイッチの系統を間違えることがあります。ついてほしい照明器具ではないものが点灯したりする場合は、当然系統を修正してもらわないとなりません。照明器具は施主支給にすることも多く、竣工検査の時点で、器具がついていないこともありますが、その場合は器具を取り付けた時点で、必ず点灯確認をしておかなければなりませ
電気・通信設備は引き渡し前に確認を... の続きを読む
平成一七年一一月に発覚した姉歯元建築士、木村建設、ヒューザーなどによる耐震構造計算偽装事件が社会に大きな不安を与え、建設、不動産業界への信頼を揺るがす大問題に発展した。平成一八年に、建築基準法や建築士法の改正によって再発防止体制がとられた。改正建築基準法は平成一九年六月施行、改正建築士法は平成二〇年一一月から施行だ。事件の不安によって、今回の耐震構造計算偽装物件だけではなく、昭和五六年以前の旧耐震
耐震構造計算偽装事件でビル建替えが進む... の続きを読む
鉄筋はコンクリートの塩分濃度が高くなるほど腐食しやすくなる。塩分を含んでいるコンクリートでは、中性化部分に存在していた塩分が内部に向かって移動し、濃縮する。このために、中性化か鉄筋付近に到達する前に、鉄筋周辺の塩分濃度が高まるのである。塩分を含んだ海砂を用いたコンクリートは西日本の建物に多く存在するが、中性化の進行は鉄筋の塩分腐食に大きい影響をおよぼすことになる。中性化を測定する場合には、直径三〇
塩分濃度が高くなるほど腐食しやすくなる... の続きを読む
断熱材工事の欠陥がもたらす最大の問題は、住まいの壁の中で冷気還流が起こっていることなのです。床下の冷気が、外壁の下の隙間や間仕切り壁の下の隙間から上階へと還流します。こうなっていると1階の壁にもたれたときに背中に冷たい壁を感じます。また、１階の床上や2階の床上に、たなびくように冷気が流れることもあります。線香に火をつけて幅木（＝はばき、壁の下部の化粧板）に近づけると、煙が床の上をなびきます。これで
断熱材工事の欠陥がもたらす最大の問題... の続きを読む
阪神淡路大震災では老朽化した木造住宅に多くの被害が出たため、「木造住宅は地震に弱い」という噂が広まりました。実際には「老朽化し、柱などが傷んだ建物は地震に弱い」ということなのです。被害を受けた木造住宅の多くは、長年の間に雨水の浸入や浴室など水まわりにおける水がかりによって、土台や柱の木が腐ったりしていました。逆に、「新耐震設計」以降にきちんと建てられた家は、木造住宅であっても目立った被害はなかった
風評だけが独り歩き... の続きを読む
むやみに高い家を買わない、営業マンに丸め込まれないためにはどうすれば良いのでしょうか？正しい情報を集めることです。「そうは言っても、住宅業界に縁のない自分に正しい情報を集めるよい方法があるのでしょうか？」あります。とっても簡単な方法。それは、見学会に行くことです。見学会には２種類あります。一つは建築中の物件を見るもの、もう一つは完成後の物件で住人が暮らしている様子を見るものです。前者は現場見学会と
「任せるよ」が口癖の夫... の続きを読む
事務所に設計を依頼に来るお客さまの何割かは、何度か住宅展示場に足を運び、パンフレットを見、そして営業マンの熱心な勧誘を振り切って来るというプロセスを経ています。その方たちは、ハウスメーカーの展示場や写真の嘘っぽさ胡散臭さを、どこかで感じ取ったといいます。しかし、ハウスメーカーを中心とする住宅産業は、作られたイメージの家であろうと、幻想の家族であろうと、商品としての流行を作り出し、現実にはわが国最大
工法や設備に差別化を求めている... の続きを読む
これまで住宅金融公庫は長期固定金利の住宅ローンで代表的なものでした。本年度より「フラット35」と呼ばれる住宅金融公庫が行なう証券化支援事業（買取型）を活用した民間金融機関の長期固定金利の住宅ローン商品を取り扱うようになり話題を呼んでいます。この商品は、これまではローンの財源を財政投融資（おもに郵便貯金）でまかなっていたものを証券化し、民問金融機関と連携し一般投資家からの資金で運用する新しい商品です
長期固定金利の住宅ローンについて... の続きを読む
監視区域制度は一般が期待するように大きく元の価格に引き下げることを直接指導するものでなく、ピーク時の地価をごくわずか引き下げる程度のものにすぎない。また希に、これを無視して取引を強行するケースが生じても、刑事罰は適用されない。また、この制度が大々的に施行された昭和62年の11月１日のころは、その年の夏ごろから金融機関の不動産融資の自粛が始まっていて、取引の実勢値はピーク時を割っていた。したがってす
監視区域制度について... の続きを読む